ネット 嘘

昨今ではインターネットの普及により、自身にとって必要な情報が得やすくなりました。

しかし、そこには正しい情報だけではなく嘘やデマなども多く、本当にそれが正しいのか、嘘やデマの情報なのか判断しにくくなっています。

今回は、ネット上にある嘘やデマの情報に踊らされないようにするためにはどうしたら良いのか、事例と見抜き方をご紹介していきましょう。

ネット上に嘘が溢れている?

そもそもインターネット上にある情報サイトなどには嘘やデマだけではなく、広告などのニュース記事を模した記事なども多く蔓延っています。

さらには、そういった嘘やデマ情報の多くは人目を引いてしまうようなタイトルとなっていることが多いです。

嘘のニュースはインパクトが大きいのでそれだけ人目を引きやすくもありますし、興味を惹かれてしまうのも分かります。

そのため、真実よりも嘘やデマが先にネット上で広がってしまうこともあるのです。

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このニュースが嘘である可能性は?

まずは、ニュース自体が嘘である可能性について考えていかなければなりません。

人間誰しも自分自身が気になっているニュースや記事に目が行きがちですが
それ以外にも面白そうな記事を読んでしまうことも多いでしょう。

特にフェイクニュースはそういった面白そうなタイトルが付けられている場合も多いので注意が必要です。

では、そういった嘘やデマに騙されないようにするためにはどういったことに気を付ければ良いのでしょうか?

フェイクニュースの事例

ここで、フェイクニュースの事例を挙げてみましょう。

よく見出しとしてありがちなのは
「○○○を食べるだけで痩せる?!」
「□□□をすれば癌が治る?!」などです。

少し前にSNSでデマ情報が拡散された事例ですと、2016年4月の熊本地震時に「ライオンが動物園から逃げた」というTwitterのツイートが記憶にも新しいのではないでしょうか?

もちろんその後、デマ情報を拡散したとしてツイートした人は特定され、逮捕までされてます。非日常的な記事や面白そうな記事であればあるほど人々の関心や興味を引きやすいことが分かります。

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記事の信頼性を考えるポイント

ニュース記事の信頼性を考えるポイントを3つご紹介していきましょう。

1つ目は、検索した際に上位に来るサイトだからと簡単に信頼しないことが大切です。
例として挙げると、Googleなどで検索した際に上位に表示されるサイトがありますが、情報として有効なものであるという可能性が高いサイトというだけであって、そのサイトに掲載されている情報の正確性を表すものではありません。情報を見てからしっかりと判断することが大切です。

2つ目に、情報の発信源を確認することが大切です。その情報が本当に信頼できるのかどうかは、情報の発信源が信頼できるところからなのかで判断することもできます。例えば、公的機関が出している情報は信頼できますが、ライターが無記名で出している記事や運営元が不明な記事の情報はかなり信頼性が低いです。

3つ目は、その情報についての複数の記事を見ることが大切です。
1つの記事を参考にするのではなく、複数の記事でも同じように書かれているのかチェックすることで、
本当に信頼できるかを判断するポイントになります。

フェイクニュースの見抜き方

フェイクニュースを見抜くためには、やはり日頃からフェイクニュースを見抜くための目を持つことが大切です。

前述した記事の信頼性を考えるポイントを押さえつつ、しっかりと自分自身でネットリテラシーについて考え、意識することが必要となります。

一つひとつのニュースに対して、違和感を覚えた場合には情報が本当に信頼できるのか冷静に考えてみると良いでしょう。

編集部のコメント

インターネット上で情報を得られることで、より情報取得がしやすい時代となりましたが、その一方で発信も容易くなったことで情報の信頼性について自身で考えていかなくてはならなくなりました。

情報源を確認したり、情報について複数調べたりすることだけでもネット上に溢れている嘘を見抜くことは可能です。しっかりと情報を精査しつつ、嘘に惑わされないようにしていきましょう。

フェイクニュースは巧妙化しています。
ディープフェイクという本物と見分けがつかないような技術も登場しています。
ここまでいくと我々はどうやって真実を確かめればよいのでしょうか?

まず実践できることとして以下があげられます。

1.動画や画像を検索して類似情報を探る
2.他のツイートやリプライを確認する

この2個を実践していくことで嘘情報はほとんど見抜けます。
何かしらヒントが隠れていることが多いのです。

そして、情報のソースを探るということも意識したいところです。テレビなのか、雑誌なのか、ネットなのか情報がどこからでているのかは重要です。

ある程度名のしれた報道機関であればチェックをおこなっているかもしれませんが、SNSで拡散しているものやネットニュースメディアは注意が必要です。

この記事を書いたライター

編集部

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