なぜネットリテラシーが低いと損をするのか？現代におけるネットリテラシーの重要性
インターネットはいつでもどこでも、手軽に情報が手に入ることから、今や生活には欠かせない存在にもなっています。
しかし、インターネットをうまく使いこなしていかないとトラブルに巻き込まれたり、自分が犯罪の加害者になったりする可能性もあります。
そこで昨今は「ネットリテラシー」が重視されています。
今回はネットリテラシーとはどういったものか、ネットリテラシーが低いとなぜ損をしてしまうのかご紹介していきます。
ネットリテラシーとは
まず、ネットリテラシーとはインターネットをうまく使いこなす能力を指します。
これは単にIT系の知識・技術に優れているという意味だけではなく、ネット上に拡散されている情報から正しいもの、
自分にとって必要なものを抽出できる力という意味も含まれています。
ネットリテラシーの重要性とは
1960年代にインターネットが開発されてからたった60年の間に情報技術は大きく進歩しています。
今では会社にパソコンを置かれることは当たり前ですし、誰しもスマートフォンを持ち歩いてすぐにインターネットを利用できるようになりました。
特に最近ではSNSの普及によって、世界中の誰とでも簡単につながれるようになったのです。
しかし、その一方でSNSの投稿やフェイクニュースの発信により傷付いてしまう人、思わぬところで傷付けてしまう人が増えてきています。
仕事とプライベートの両面でネットリテラシーというのは重要になっているのです。
ネットリテラシーの低さが引き起こす問題
ネットリテラシーが低いことで、さまざまなリスクやトラブルを引き起こす可能性があります。
例えば、企業に勤めている人がネットリテラシーの低さにより機密情報や顧客情報を流出させてしまうといった事例が実際にありました。
SNSで自分から流出するケースはもちろん、セキュリティの甘さや大事な情報をUSBに入れて持ち歩くといったケースもあります。
また、企業や従業員個人が運用しているSNSアカウントで不適切な投稿をしてしまうことにより、炎上騒ぎになって企業のイメージダウンにつながってしまうことがあります。
これらもネットリテラシーの低さから引き起こされた問題と言えるでしょう。
子供のインターネット利用について
内閣府がおこなった調査（平成30年度）によると、子供のインターネット利用率は小学生で既に約85％もあり、中学生になると約95％、高校生では99％以上もの人が利用していることが分かっています。
そのため、ネットリテラシーが低いまま子供がネットを使っていると、さまざまなトラブルに巻き込まれる恐れがあるので注意しなくてはなりません。
そこで近年は教育機関でもネットリテラシー教育の機会を増やしています。
例えば、文科省ではネットリテラシーをクイズで学べるように作られた資料を配布したり、
教員向けにネットリテラシーを指導する手引きなどが公開されています。
ただし、ネットリテラシーの全てを学校だけで学ぶのは難しいと言えるでしょう。
家庭でのネットリテラシー教育は、今後必要不可欠なものになっていくと考えられます。
ネットリテラシーを鍛える方法とは
ネットリテラシーの低さは情報を限定化し、一部しか見ていないことで引き起こされます。
つまり、ネット上の情報を見るときに複数の情報と見比べつつ、文章をきちんと読み解く力が必要なのです。ネットリテラシーを鍛えるためにも、例えば気になる投稿があったときに一度「嘘かもしれない」と疑ってみましょう。
そして色んな視点から情報を見て、ただの個人的な意見なのか、それとも本当に正しい事実なのかを見極めていきます。
こうした情報の捉え方を何度も繰り返していくことで、気付いたときにはネットリテラシーが鍛えられていることでしょう。
今回はネットリテラシーについてご紹介してきました。
情報社会である現代は、ネットリテラシーの低さによってトラブルや犯罪に巻き込まれてしまうリスクが高まってしまいます。
ネットリテラシーを鍛えるためにも、1つの情報に対して色んな視点を持って調査することが大切です。
ぜひネットリテラシーを高め、正しい情報や必要な情報を見極めていきましょう。
編集部のコメント
ネットリテラシーを高めるにはどうすればよいのでしょうか？
残念ながら日本のネットリテラシーは低いと言わざるを得ません。
それはネットのいじめ問題や誹謗中傷の問題を見れば明白です。
原因の一つは「教育」にあるのではないでしょうか。
ネットリテラシーを高めるには子供のころから日常的に学び、知識を持っておく必要があります。常識にしてしまうのです。
小学生や中学生、年代ごとに教育すべき内容も若干違ってくるかと思いますので、
各年代別にカリキュラムを用意する必要があるでしょう。教育の土台を作ることで解決されていくはずです。
民間企業でも研修や訓練などをおこなっている企業がありますが、民間企業だけでは限界があります。
官民一体となって取り組むべき課題であり、日本の国力が試されているのではないでしょうか。
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この記事を書いたライター
編集部
