フェイクニュースを見破る方法を最近の事例を交えながら解説
今や、世間を震わせる虚偽のニュースが多く出回っています。
特にネット上には虚偽と事実がひしめき合っていて、
どれが本当の情報なのか見当もつかないでしょう。
溢れている情報の中から、フェイクニュースに騙されないように
情報を得るためにはどのようなことが必要なのでしょうか？
今回は、フェイクニュースを見破る方法を最近あった事例を交えながら解説していきます。
フェイクニュースとは？
フェイクニュースとは、事実とは異なる虚偽・でたらめな内容の情報や報道の総称をいいます。
フェイクニュースの出どころはさまざまで、
うわさに誤解が混ざったり尾ひれが付いたりして虚偽の情報となるものや、
ヘイト目的で発信されるものなどがあります。
フェイクニュースの怖い所は、読み手が事実として受け取ってネット上などを通じて拡散し、
世論を動かしたり混乱を招いたりすることです。
最終的には政治を動かしかねないので、受け取る側にも注意が必要だと言えるでしょう。
噂の仕組み
なぜこのようなフェイクニュースと言われるうわさが世の中に広まるのでしょうか？
噂というものは、発信者が自分の思ったことを口にしたときに
読み手や聞き手が誤解をしてその誤解が解かれないまま広がっていくことが多いです。
またヘイト目的としてまるで事実のようにネット上に書いたものを、
読み手が事実だと確信してさらにネット上に拡散されてしまうこともあります。
ヘイト目的の場合に厄介なのが、事態が大きくなってしまい
政治や世間に信頼されている報道にも影響されてしまいます。
噂が広がるのは速いというように、フェイクニュースも広がるスピードが速いのです。
フェイクニュースの事例
フェイクニュースとして話題になったのが、
2016年のアメリカ大統領選挙で出馬したドナルド・トランプ氏のことです。
トランプ氏が出馬した際にはさまざまなフェイクニュースサイトが立ち上がり、
トランプ氏の政治人生を揺るがす大きなフェイクニュースが掲載されていました。
その掲載されたサイトの内容がFacebookで大規模に拡散され、
選挙結果にも影響したのではないかと言われています。
また日本でも、同年に被災した熊本大震災のときにも「動物園からライオンが逃げた」というフェイクニュースがSNS上で数万回拡散されました。
フェイクニュースに騙されやすい年代とは？
フェイクニュースに騙されやすい年代を調べるために、調査会社のテスティーとMMDLabは
スマホを持っている18～69歳の男女を対象に聞き取り調査をおこないました。
その結果フェイクニュースに騙されたことが最も多かったのは20代で37.3％、
その次に多かったのが40代で31.9％、
一番少なかったのは50代の18.1％という結果でした。
スマホを持っている率が少ない60代や50代が騙されやすいと思われがちですが、
若者には自分が騙されるはずがないという思い込みが存在して
フェイクニュースを信じやすくなっているのかもしれません。
騙されやすいのは年齢に関係なく、デジタルリテラシーが欠如していると
起こり得ると言えます。
フェイクニュースを見破るポイント
フェイクニュースを見破るためのポイントは2つあります。
・情報の出どころを確認する
記載されている記事の見出しだけで判断せずに、内容をきちんと読み込みましょう。
先入観やイメージを持って記事を読むと、内容が誤っていた場合に気付けません。
・複数の情報を見比べる
ネットの情報であれば、テレビや新聞、雑誌など複数のメディアに記載されているのかを確認して見比べてみましょう。
同じネットの情報だとしても、1つの記事で判断せずに他のサイトも見比べてみることをおすすめします。
編集部のコメント
フェイクニュースは、現在も絶え間なくネット上に発信・流通され続けています。
最悪のケースでは、1つの国の方向性すら変えてしまう可能性があるので、
「私には関係がない」と済ませることはできないのです。
情報が溢れているこの時代に、フェイクニュースなのか
本当のニュースなのか見極められるようにすることは必須のスキルと言えます。
最近はフェイクニュースを身近に感じるようなったという人も多いのではないでしょうか。
それはコロナ禍でフェイクニュースが激増したからです。
最近の事例としてもさまざまなメディアやサイトで取り上げられています。
デジタルネイティブ世代はいい意味でも悪い意味でも情報にすぐに反応してしまう特性があります。
それが当たり前になっているのです。
フェイクニュースの拡散を止めることは難しいですが、見破る方法はあります。
一つはGoogleの画像検索や動画検索です。
フェイクニュースには画像や動画が付いていることが多いですが、
その画像や動画を検索してみてください。
そうすると全く同じ動画がでてきたり、一部が同じ動画がヒットすることがあります。
このようにネットを利用するユーザーがリテラシーを高めて個人個人で
対策していくことがより良い社会を作ることになるのです。
※シエンプレが扱うSNS・WEBモニタリングサービスの概要資料は以下からダウンロードできます。
この記事を書いたライター
編集部
