メディアによる嘘とは？メカニズムと事例を解説
あらゆる情報が錯綜する現代社会において、メディアによる報道は信頼性が高いとされる風潮があります。
しかし、多数存在するメディアによる報道は全てが正しいとは限りません。
今回はメディアによる嘘とはどのようなものなのか、そしてなぜ嘘をついてしまうのかを解説していきます。
メディアの報道は正しいとは限らない
メディアとは、テレビや新聞などを一般的に指しています。
テレビや新聞などから得られる報道や情報に関して、全て正しいものだと思っている人は多いのではないでしょうか？
しかし、メディアの報道は一概に正しいとは限りません。
だからと言って、インターネット上の報道や情報が正しいとも言い切れないでしょう。
「メディアも嘘をつく」と認識しておくことが、報道を知る上では大切なポイントになってきます。
情報が溢れている現代社会だからこそ、報道や情報に対して信頼できるものを選んでいく必要があるでしょう。
虚偽報道の事例
昔から日本だけでなく世界中で虚偽報道に関する事件は発生しています。
虚偽報道の事例として挙げると、数年前にある地方新聞で白血病と闘いながら高校球児を応援する活動をおこなっている女性がいるという記事が掲載されました。
しかし、取材を進めていくとそのような女性は存在せず全く別の女性が作った架空の人物であったことが分かったのです。
事実の判明後、地方新聞の紙面では訂正・謝罪がおこなわれました。
この事例から、新聞でもそのような嘘を報道してしまうことが容易にあり得るということが分かります。
なぜメディアは虚偽報道するのか
なぜメディアは虚偽報道をする必要があるのでしょうか？
誤って虚偽報道をしてしまうことはある程度仕方のないことだと思いますが、故意に虚偽報道をするケースもあります。
メディアの虚偽報道として分かりやすいのは、テレビ番組での報道です。
出演者に演技をしてもらい、所謂「いい絵」を撮るためにするやらせなども、やらせが発覚した後に大きく取り上げられるようになりました。
面白おかしく放送されることで視聴率が上がるといった考えから、虚偽報道をしてしまうと考えられます。
イデオロギー対決との関係
報道に関しては、常に中立の立場から事件や事故、物事に対してを客観的に報道することが大切だと考えられますが、実際には戦後から現代まで「イデオロギー」という保守対革新による対決がなされています。
政治的にメディアを使うことで、世論を形成していると言えるでしょう。
つまり、政治に対しての保守派メディアを政権側が使う一方で、それに反する報道を革新派メディアがおこなっているということになります。
虚偽報道にはイデオロギー対決とはもちろん関係のないことも多くありますが、報道自体がイデオロギー対決を表していることもあることを念頭に置いておくことが大切です。
虚偽報道を見抜く方法
虚偽報道を見抜くためにはどのようにしたら良いのでしょうか？
一番は報道を全て正しいと鵜呑みにせず、まずはこの情報自体が正しいのか、という目を持つことが重要になってきます。
報道や情報の発信源・情報源はどこにあるのかを確認することで、報道や情報の正確性を確認できるでしょう。
新聞などに関しても複数の新聞に目を通してみることで、情報の正確性やイデオロギー傾向について知ることができるようになります。
虚偽報道を見抜くためには、自身のメディアリテラシーを養っていくことが大切なのです。
しかし、メディアといってもさまざまな種類があるので、どれも一概に虚偽報道をしているとは言えません。
虚偽報道をしている可能性もあることを認識しておくことが大切になってくるでしょう。
あらゆる情報を得られる時代となっているため、いかに嘘を見抜くことができるか、また正確な情報を精査できるのかメディアリテラシーについて考えていくことが重要です。
編集部のコメント
なぜ、メディアは嘘の情報を報道するのでしょうか。例えばテレビの場合、視聴率ありきというのと視聴者が分かりやすい情報の伝え方を意識しているわけです。
全て細かい情報を伝えているわけではありません。
そして、営利を目的とした団体ですから、スポンサーなどが絡む場合は何か報道できない事情があるのかもしれません。
我々は報道を鵜呑みにすることはしないで、報道はある程度コントロールされているものだという前提で考えておくこと、メディアで出た情報を「嘘」だという前提でSNSでさまざまな意見を確認することが大事なのではないでしょうか。
中国などでは情報統制がしかれていて自由に情報を発信したり仕入れたりできないという状況ですが、日本はどうでしょうか。
比較的SNSやネットで情報が手に入りやすい状況はあるはずです。偏ったソース偏った意見だけではなく、さまざまな意見を取り入れる意識を持ちましょう。
※シエンプレが扱うSNS・WEBモニタリングサービスの概要資料は以下からダウンロードできます。
この記事を書いたライター
編集部
